「健康経営銘柄」に2年連続で選定

半導体製造装置メーカー・株式会社ディスコ(本社:東京都大田区、社長:関家一馬)は、経済産業省と東京証券取引所が共同で取り組む「健康経営銘柄」に選定されました。健康経営銘柄への選定は、今回で2年連続となります。同時に、経済産業省と日本健康会議が推進する「健康経営優良法人(ホワイト500)2020」にも4年連続で認定されました。

当社は、健康、安全、環境への配慮は全ての企業活動に共通する考えであることを従業員に周知しているほか、10項目の『安全・健康原則』を定めています。また、2013年度から経営目標として健康増進を掲げ、健康管理部門と健保組合が協力しながら、さまざまな活動を展開しています。

「健康経営銘柄」

主な健康経営への取り組み

「デンタル一級」をテーマとした全社健康活動

歯や口腔を健全に保つことが、心身全体の健康維持にもつながることから、2019年度は「デンタル一級」をテーマとした健康活動を全社展開しました。全従業員が「デンタル不調が及ぼす健康へのリスク」について学び、歯磨き指導と歯科検診を社内で受けました。さらに、専用のスマホアプリを開発し、治療の要否の見える化や治療証明の登録、再検診の受診管理などをできるようにし、従業員がデンタルヘルスをより身近なものとするための取り組みを推進しています。

女性特有の健康リスクへの対応

女性従業員の比率増を背景に、2014年度より、自己負担無しでの社内婦人科検診を実施しているほか、女性従業員の働き方セミナーや定期的な個別相談会の開催などに継続して取り組んでいます。さらに2019年3月には、産婦人科医による女性特有の健康問題に関するセミナーを開催するなど、日々の不安を解消し、安心して働けるような環境づくりに努めました。その結果、2018年度の婦人科検診受診率は約71%と、健康増進活動への注力を開始した2013年度から約47%向上しました。なお、2019年度の受診率は、2月末時点で約67%と高い水準で推移しています。

禁煙サポートの強化

2017年度から健保組合と協力し、自己負担無しで受けられる禁煙支援プログラムを実施しています。2019年度は、健保組合が定期的に禁煙状況をトラッキングするだけでなく、一人ひとりの状況に合わせたアドバイスを行うなど禁煙支援を強化しました。その結果、参加者の約68%が半年間の禁煙維持に成功し、この割合は昨年度より約16%向上しています。今後も引き続き、喫煙者に対する禁煙チャレンジを促す取り組みを実施していく予定です。

その他、当社の「安全と健康への取り組み」については当社WEBサイトを、健康経営銘柄および健康経営優良法人の詳細につきましては、経済産業省のウェブサイトをご覧ください。

お問い合わせ

株式会社ディスコ 広報室


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